「スーパーに行くたびに、食料品が高くなっている」
「電気代やガソリン代が上がって、家計が苦しい」
近年、急激な物価高によって、このような悩みを抱える人が急増しています。
物価が上がっているのに給料はほとんど変わらないので、時間が経つにつれてだんだんと苦しくなっていきますよね。
そんな時に役立つのが「株式投資」です。
実は、インフレ時に株式投資を行うことで効果的に資産を守ることができます。
今回は、マクロ経済の視点から「なぜ物価高の対策として株式投資が有効なのか」について、初心者向けにわかりやすく解説します！
そもそもインフレ・物価高とは？
まずは、「そもそもインフレ・物価高とは何か」をみていきましょう！
ニュースでよく耳にする「インフレ（インフレーション）」とは、一言でいうと
「世の中のモノやサービスの価格が、継続的に上がり続ける状態」
のことです。
また、経済学の視点から見るとインフレにはもう一つの非常に重要な側面があります。
それは
「物価が上がり続ける＝お金の価値が下がり続ける状態」
です。
たとえば、これまで1個100円で買えていたトマトが、インフレによって120円に値上がりしたとします。
これは「トマトの価値が上がった」と見ることもできますが、言い換えると「これまで100円で買えていたものが、100円では買えなくなった」つまり、「100円というお金の価値が下がった」ことを意味しますよね。
このように、インフレが進行している状態では、資産を現金で保有していると通貨の価値は右肩下がりになるので、買えるモノの量は年々減っていくことになります。
実際、1970年代のオイルショック時には、日本は20%を超える強烈なインフレに見舞われましたが、このとき仮に5,000万円を現金で貯金していた場合、たったの1年で1,000万円分の価値がなくなる計算になります。
このインフレによって「インフレ時に現金で持っていることのリスク」が浮き彫りになり、大きな社会問題となりました。
なぜインフレ・物価高は苦しいのか？
ニュースや新聞で
「インフレ傾向で物価が高騰している」
と何度も言われているので、「インフレ＝悪」というイメージを持っているかもしれません。
しかし、経済学において、インフレ自体は決して「悪」ではなく、むしろ適度なインフレ（年率2%程度）は、経済成長に不可欠な要素とされています。
本来の理想的なインフレは、以下のようなサイクルで起こります。
需要の増加： 景気が良くなり、モノがよく売れる。
↓
企業の業績アップ： モノが売れて企業が儲かり、従業員の「給料」が上がる。
↓
消費の活性化： 給料が増えたことで、人々がさらにモノを買う。
↓
適度な物価上昇： 需要が高まるため、少しずつ物価が上がる（ディマンドプル・インフレ）。
この「良いインフレ」であれば、物価が上がってもそれ以上に給料が上がるため、生活が苦しくなることがなく、経済も成長します。
しかし、2020年以降の日本のインフレは、この「良いインフレ」とは異なります。
- 原材料費の高騰： 海外の戦争やエネルギー不足で、輸入する原油や小麦の価格が急騰。
- 歴史的な円安： 円の価値が下がることで、輸入品や海外発のサービスの価格が高騰。
つまり、景気が良いから物価が高くなったのではなく、
「モノを作るためのコスト（材料費）が強制的に上がってしまったため、企業がやむを得ず値上げをしている」
状態です。
このインフレの場合、値上げによって企業の利益が大きく増えているわけではないため、「給料の上がり幅」が「物価の上がり幅」に追いつきません。
もらえる給料が少し増えたとしても、それ以上に物価が上昇しているので「家計が圧迫されて苦しい」と感じる人が急増しています。
インフレ・物価高には投資がおすすめな理由
物価が上昇している中で、自分の資産を守るためにはどうすればよいのでしょうか。
実は、インフレに対して最も効果的なのが「株式投資」です。
インフレが起きると現金の価値は下がってしまいますが、その一方で商品の値上げができる企業の業績は向上しやすくなります。
つまり、インフレ時は株価が上昇する傾向にあるため、価値が下がり続ける「現金」から価値が上がっていく「株式」へ資産を移すことが非常に効果的な対策になります。
実際の2020年〜2025年の日本を使って確認してみましょう！
このように、2020年〜2025年の日本はインフレ率が約3.3%とインフレ傾向で、この期間に日経平均株価は約2倍増えており、史上初の50,000円台を記録しました。
2026年には日経平均株価が70,000円越えを記録しましたね。
ただ、近年の日経平均株価の高騰は、インフレというよりも半導体やAI関連企業の勢いの方が大きく景況しています。
3.29％のインフレというのは、この2020年〜2025年の期間に現金で資産を持っていた場合、約3.3%近く資産が減少してしまうことを意味します。（100万円を現金で保有していた場合、33,000円の減少）
一方で、この期間に株に投資していた場合はどうなるのかを、実際の「有名企業の株価」を使ってみていきましょう。
例えばトヨタの株価は、この2020年11月〜2025年11月の期間に1株約1,400円 → 約3,000円ほど価値を上げました。
また、同期間に三菱UFJフィナンシャルグループは1株約400円 → 2,300円と大きく価値を上げています。
そして、2025年11月から2026年6月までの間にも株価は上がり続けています。
このように、株式投資はインフレから資産を守ることができることはもちろん、投資先によっては資産を2〜3倍増やすことが可能になります。
インフレ・物価高対策として「FX（外貨）」はどうなの？
「投資がインフレに強いなら、FX（外国為替証拠金取引）で外貨を持つのも物価高対策になるのでは？」
と考える人もいるのではないでしょうか？
結論から言うと、FXは株式投資のような「インフレに対する直接的な防衛」とは少し異なるものの、現在の日本が直面しているような「円安による物価高」の対策には効果があるといえます。
先ほどの通り、インフレとは「現金の価値が下がり、モノの価値が上がる」現象でしたよね。
株式（企業価値）は「モノ（実物資産）」の側に属しているため、インフレが進んでモノの値段が上がれば企業の売上や利益も増えやすく、結果として株価も上昇する傾向があります。
つまり、株式を持っているだけで資産減少を直接的に防ぐことになります。
一方、FXはあくまで「円」と「ドル」などの現金同士の交換です。
もし世界中でインフレが起きてしまうと、
「円もドルも両方通貨としての価値が下がってしまう」
という状態になるので、通貨を取引（交換）しただけではあまり意味がありません。
つまり、 FXでは
「世界中でインフレが起きているからといって、株のように勝手にどんどん値上がり（利益が拡大）し続けるわけではない」
ということになります。
これが、FXと株式投資のおおきな違いです。
| 投資対象 | 物価高から資産を守る力 | 利益の源泉 |
| 株式 | 強い（実物資産のため） | 企業の成長、 モノの価格上昇 |
| FX（外貨） | 条件付きで強い | 2国間の金利差、 金融政策の違い |
日本のインフレにFXは有効？
「じゃあ、インフレ時にFXをしても効果はないの？」
このように感じるかもしれませんが、先ほど述べた通り、現在の日本の物価高に対しては「FXは効果的」といえます。
今の日本の物価高の原因の１つに、
日米の金利差などによる「極端な円安（円の価値の下落）」に伴う輸入コストの増加
があります。
このように金利差がある場合は、FXを利用して「金利の高い外貨（ドルなど）」を持つことで、以下の2つのメリットが得られます。
1. 円安のダメージを相殺できる（リスクヘッジ）
日々の生活の中で、私たちは無意識のうちに「円安のダメージ」を受けています。
具体例として、
1ドル130円から160円へ円安が進んだ時に海外製の1,000ドルのスマートフォンを買う場面
を見ていきましょう！
・FXをしていなかった時
円安で1ドル130円→160円になった場合、1ドル130円の時は「13万円」で買えたスマホが「16万円」（1ドル160円）支払わないと買えなくなります。
このように、円安による物価高の場合、実質的に3万円分も家計がダメージを受けることになってしまいます。
もちろん、これはスマホだけでなく、輸入に頼る小麦やガソリン、電気代などあらゆる生活費でこの現象が起こってしまいます。
・FXをしてダメージを相殺した場合
もし、「円安がまだまだ続きそう」と感じて、1ドル130円の時に「1,000ドル分」円とドルを交換していたとします。
その後、1ドル160円になった時に決済（ドルを売って円に戻す）すると、手元には16万円が戻ってくるので実質13万円でスマホを購入することができます。
このように、円安でスマホの値段が3万円上がってしまっても、家計へのダメージを実質ゼロ（相殺）にすることができます。
注意点として、「円安が進んでしまった状態ではこのリスクヘッジの効果を受けることができない」が挙げられます。
「まだまだ円安が進むかもしれない」という段階で、ニュースや新聞で経済指標を確認して「金利が上がる」「金利が下がる」を予測して通貨を購入・売却することでリスクを分散することが可能になります。
2. 高いスワップポイント（金利）を受け取れる
FXには、「スワップポイント」という２カ国間の金利差によって発生する利益があります。
たとえば、金利の低い日本円を売って金利の高い国の通貨(アメリカなど)を購入することで、金利差額分の利益が毎日発生します。
具体例を用いて確認しましょう！
- 日本の金利・・・0.5％
- アメリカの金利・・・5％
- 1ドル＝160円
であると仮定します。
100万円を銀行に預けた場合、受け取る利息は100万円×0.5％ ＝ 5,000円になりますよね。
ここで、100万円分のドルを購入します。（約6,666ドル）
このとき、日本とアメリカの金利差は「5％ ー 0.5％ ＝ 4.5％」になります。
つまり、１年間で
6,666ドル×4.5％ ＝ 約300ドル（45,000円）
の利息を受け取ることができます。（1日あたり約123円）
これがスワップポイントによる利益です。
実際には手数料などが入ってくるのでこの数字よりちょっと少なくなりますが、それでも日本円を保有し続けるよりも利息が高くつきます。
このように、スワップポイントは通貨を保有し続けるだけで利益が発生するので、金利差を利用して初心者でも安全に資産を守ることができます。
なぜ今まで日本では投資が活発でなかったのか？
近年、新NISAのように投資が活発になってきていますよね。
投資の環境が整うなど便利である一方で、
「最近になって国やメディアが急に『投資しろ』と煽っていて不安…」
と感じる人も多いのではないでしょうか？
実際に、ここ数十年の日本は投資がそれほど活発ではありませんでしたが、その背景には大きく2つの歴史的な理由があります。
① 長く続いた「デフレ」という特殊な環境
日本は1990年代後半から約30年もの間、世界でも類を見ない「デフレ（物価が下がり続ける状態）」でした。
デフレが発生すると、今回説明したインフレとは全く逆の現象が起きます。
デフレ状態では、今日100円で買えたトマトが来年は90円で買えるようになります。
つまり、デフレ時は
「現金のまま持っているだけで、お金の価値（購買力）が勝手に上がっていく」
という状態で、反対に株や不動産などの資産価格は下落しやすくなります。
そのため、「銀行に現金を預けておく」ことが投資よりも安全な資産防衛策でした。
② バブル崩壊のトラウマ
もう一つの理由は、1990年初頭の「バブル崩壊」による強烈なダメージです。
1980年代後半のバブル期には日本中で株式や不動産への熱狂的な投資ブームが起こりましたが、バブルが弾けた後に株価は大暴落し、多くの人が損失を出してしまいました。
このバブル崩壊を経験した世代やその親から教育を受けた世代には、
「投資＝ギャンブルで危ないもの」
というネガティブな印象が深く刻み込まれたこともあり、投資をする人はそこまで多くありませんでした。
おすすめの証券口座
インフレ対策として株式投資を始める場合、「ネット証券」がおすすめです。
手数料が安くスマホから簡単に取引ができるので、いつでもどこでも取引を行うことができます。（新NISAも可能）
特にDMM株やDMM FXは
- LINEでのお問い合わせが可能
- アプリで経済ニュースが読める
- 手数料が安い
といったことから初心者におすすめです！
株式投資を始めるならDMM株がおすすめ！
口座開設から維持費まで完全無料で、24時間体制のサポート体制といった特徴もあるので初心者でも安心して取引が可能！日本株はもちろん、米国株や話題の新NISAの取引も可能なので、これからの資産形成にもぴったりです。
また、為替や金利の動きに興味がある方にはDMM FXもおすすめ！
業界最高水準の取引ツールが揃っており、こちらも初心者から本格派まで安心して利用できます。日々の取引（株・ FX）をするたびにDMM株ポイントがつき、そのポイントを現金に交換することもできます。（最大500,000円のキャッシュバックあり！）
今回学んだ内容を活かして、まずは無理のない範囲から実践に移してみてはいかがでしょうか！
まとめ
いかがでしたでしょうか！
投資と聞くと「よくわからない」「損をするかもしれないからやめておこう」と思うかもしれませんが、インフレ・物価高のときは資産を守る手段として効果的です。
もちろん、なんとなくの投資やレバレッジを活用したハイリスクハイリターンの投資を行うと損をするリスクが大きくなりますが、投資についてちゃんと学習して安定した投資を行うことで「資産を守る・資産を増やす」ことが可能になります。
このサイトではこの記事の他にも投資に役立つ記事がたくさんあるので、ぜひそちらも確認してみてはいかがでしょうか！
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