３章　第15回：貨幣市場の均衡〜ケインズの流動性選好説〜

ケインズの流動性選好説

流動性選好説

ケインズによれば、人々が貨幣を受容する動機は以下の３つであるとしました。

• 取引動機：財を取引する対価として貨幣が必要
• 予備的動機：万が一の時の備えとして必要
• 投機的動機：危険資産である債券とともに保有することで、総資産のリスクと収益のバランスを取るために、安全資産としての貨幣が必要

これを流動性選好説といいます。

取引動機と予備的動機

先ほど解説した通り、取引動機に基づく貨幣需要は財の取引のために必要な貨幣の需要であり、予備的動機に基づく貨幣需要は不測の事態に備えた準備としての貨幣需要です。

この２つは国民所得Yの増加関数と考えられ、これらをL1として図にすると以下のようになります。

投機的動機

資産を形成する際に、その一部を株式や債権といった危険資産で保有しますよね。

そのとき、資産の生み出す収益と想定されるリスクの適切なバランスを取るために安全資産としての貨幣が必要になります。

これを投機的動機に基づく貨幣需要L2といい、利子率rが上昇した場合に減少することになります。（利子率の減少関数）

例を用いて確認してみましょう！

カブ君は資産形成を行う際、

• 安全資産である貨幣
• 危険資産である債券

の保有について考えています。

市場の利子率をr、債券が生み出す一定の収益をRとしたときの債券の市場価格は、

債券から得られる収益の割引現在価値の和である

P＝R/r

になります。

今回は、債券による一定収益は50,000円でした。

・利子率が高い場合（20%）

利子率が20%と高い場合、

P＝50,000/0.2

P＝250,000円

債権価格は25万円になります。

・利子率が低い場合（1％）

利子率が1%と低い場合、

P＝50,000/0.01

P＝5,000,000

債権価格は500万円と大きくなります。

このように、債権の価格は利子率に反比例することになります。

流動性のわな

債権価格と利子率は反比例することがわかりました。

この関係をグラフで見てみましょう。

貨幣需要L2が少ないときは線の傾きが急で、L2が大きくなるにつれて緩やかになっています。（利子弾力性が大きくなる）

これは、利子率が低下するほど債権が高くなり、人々が資産を債権ではなく貨幣で持ちたがるので、わずかな利子率の下落でも貨幣需要が大きくなるためです。

そして、利子率がある一定水準のところまで下がってしまうと、人々はリスクに見合う利子収入が得られないと判断して、貨幣が無限に需要される（貨幣需要の利子弾力性が無限大）の状態になります。

これを流動性のわなといいます。

資産動機

トービンというアメリカのケインジアン（ケインズ経済学派）は、ケインズの「投機的動機」を、合理的個人のポートフォリオ（資産構成）選択の観点から「ミクロ的基礎付け」を行いました。

この考え方を資産動機といいます。

ケインズの投機的動機と比べて、トービンの資産動機は「現金と債券をバランス良く保有する」という分散投資の要素を含んでいるのが特徴です。

流動性選好説による貨幣市場の均衡

貨幣需要関数

• 取引動機＋予備的動機：L1
• 投機的動機：L2

これらを使って、ケインズの貨幣需要関数は以下のように表すことができます。

• L：貨幣需要
• Y：国民所得
• r：利子率
• L1(Y)（取引的動機による貨幣需要）： 日常の買い物などのために持っておきたいお金。国民所得Yの増加関数（＝景気が良くなると増える）。
• L2(r)（投機的・資産的動機による貨幣需要）： 投資のリスクなどに備えて持っておきたいお金。利子率rの減少関数（＝金利が下がると増える）。

また、貨幣市場の均衡（バランスが取れた状態）は、世の中に供給されている「実質マネーサプライ」と、人々がお金を持ちたいと思う「貨幣需要」が等しくなったときに達成されます。

この関係を式に表すと以下のようになります。

貨幣市場の均衡のグラフ

ここでは、貨幣需要の均衡のグラフをみていきましょう！

縦軸に利子率r、横軸に実質マネーサプライM/Pおよび貨幣需要Lをとります。

先ほどみた貨幣需要Lの曲線と垂直の線である実質マネーサプライM/Pが等しくなる点で、均衡利子率が決定されます。

それでは、貨幣が超過需要のときと超過供給（マネーサプライの増加）のときに、グラフがどのように動くのかみていきましょう！

・貨幣が超過需要のとき

国民所得Yの増加などで貨幣の需要が増加すると、貨幣需要Lの曲線が右へシフトします。

このとき、利子率はr_1からr_2へと上昇することになります。

・貨幣が超過供給のとき（マネーサプライの増加）

中央銀行の金融緩和政策などでマネーサプライが増加すると、マネーサプライM/Pの線が右へシフトして、利子率がr_1からr_0へと減少します。

以上のことから、ケインズの理論においては、貨幣市場においては利子率が価格の役割を果たし、市場の不均衡を調整する機能を担うことになります。